次世代リチウム電池を20年にも量産 三洋化成、ビル・風力発電向け

中堅化学メーカーの三洋化成工業は2020年をメドにリチウムイオン電池の量産を始める。材料に金属に代えて樹脂を活用。強い衝撃が加わっても発火・爆発しない安全性を実現し、電気容量は他社製品の2倍以上にできるとしている。まずはビルや風力発電の大型蓄電池向けに展開。日産自動車と特許を共同で出願するなど車載向けも検討していくもようだ。

現行のリチウムイオン電池は銅やアルミの金属箔を電極に使い、その表面にイオンの受け渡し役である「活物質」を塗る仕組み。衝撃などで金属箔に大量の電流が流れると爆発の恐れがあるうえ、電気容量を左右する活物質を塗るスペースも限られる。

一方、次世代型とされる「全樹脂型」の電池は、活物質をゲル状の電解質で包み、樹脂の基材で挟み込む構造だ。金属を使わない分、仮にくぎを打ち込んでも発火しないなど安全性に優れ、活物質も大幅な増量が可能になった。同じ大きさの電池で電気容量は現行の2倍以上になるという。

 

三洋化成工業はおむつの高吸水性樹脂(SAP)や車向け潤滑油添加剤などを手がける化学メーカー。活物質を電解質で包み込む部分に、水分を吸収・保持する技術などを応用した。樹脂の柔軟性も生かして形状を自在に変えられるため、例えばビルなどの非常用蓄電池も与えられたスペースに応じて作ることができる。

製造工程を簡素化できるほか、同社と共同で研究を進めた慶応義塾大学政策・メディア研究科の堀江英明特任教授は「製造コストも1割ほど安くなる可能性がある」と話す。

20年ごろをメドに、まずは大型のリチウムイオン電池の製造を開始。ビル向け蓄電池を大手ゼネコンなどと共同開発する。再生可能エネルギーの拡大には高容量の蓄電池の普及が鍵を握っており、重電メーカーと協力して風力発電向け蓄電池などでも展開を図る。

三洋化成工業は自動車メーカーとの共同特許も出願している。同社は公表していないが、日産自動車と数十件以上の特許を共同で出願しており、車載向けリチウムイオン電池の展開も検討しているとみられる。

同社はSAPの事業環境の変化や原油価格の変動などの影響を緩和するため、桂研究所(京都市西京区)や衣浦工場(愛知県半田市)で新型リチウムイオン電池の研究開発を本格化している。同社の安藤孝夫社長は同事業が軌道に乗れば「もう一つ三洋化成ができるほどの事業だ。他社とアライアンスを組んで共同で進めたい」と話す。

今後10年間で電池関連の投資額は約100億円になる見込み。新型電池や車載用電子材料の開発に注力し、28年3月期までに連結売上高を18年3月期比54%増の2500億円まで引き上げたい考えだ。

2018年10月22日